TOKAIコミュニケーションズ

取引先ごとに通信手順が異なるEDIは、自社で運用を抱え込むほど負担が増えやすくなります。TOKAIコミュニケーションズは、JFTシリーズを通じてクラウド型EDIやオンプレミス型EDIを提供し、運用保守まで含めた支援を行っています。本記事では、TOKAIコミュニケーションズのEDIサービスの特徴や対応範囲、導入事例を解説します。

TOKAIコミュニケーションズのEDIサービスの特徴

通信・変換・運用をワンストップで提供、保守負担を抑えるクラウド型EDI

TOKAIコミュニケーションズが展開する「JFTシリーズ」は、クラウド型の「JFT/SaaS」をはじめ、自治体向けの「JFT-LGWAN」、オンプレミス向けの「JFT/Server」など、多彩な形態をそろえたEDIソリューション群です。中核となるJFT/SaaSは、企業間のデータ交換からファームバンキング、海外取引、各種クラウド連携まで幅広くカバーしています。通信機能に加えてデータ変換や外部システムとの接続も一括して管理できるため、自社での個別開発を抑え、運用工数を集約したい企業にとって検討しやすい構成となっています。

自社データセンターや通信回線、EDIパッケージを組み合わせたトータルパッケージで提供されています。共有型のパブリックサービスだけでなく、個別要件に応じるプライベート型も用意されており、回線条件やセキュリティポリシーに合わせた柔軟な選択を後押しします。24時間365日の稼働監視やEDI専門部隊によるサポート体制も提供されており、停止リスクを抑えたい基幹業務を抱える現場の安定稼働をサポートします。

流通BMSやSalesforce連携に対応、将来の拡張にも柔軟に対応

JFT/SaaSの特徴として、流通BMSやSalesforceなどの外部クラウドサービスとの高度な連携機能が挙げられます。業界標準の通信手順への対応はもちろん、取引先の要件変更が生じた際もサービス側で柔軟に吸収できます。既存のシステム構成を大幅に変更することなく、接続先や通信プロトコルの変化へ迅速に対応できる点は、スピード感が求められる営業・経理部門において重要な判断材料となります。

利用申請から最短10営業日という迅速な導入スピードも、急なビジネス拡大を控える企業にとって評価される要素です。料金体系は月額制で、月々のコストを明確に把握しながら運用できます。接続先数やオプション機能の追加に応じた個別見積もりが必要な部分もありますが、将来的な拡張を見据えた長期的な運用基盤として検討しやすいサービスです。

2024年のISDN回線廃止に向けた、インターネットEDIへの移行支援

2024年以降のISDN（公衆回線）廃止に伴う「EDI2024年問題」の解決策として、全銀TCP/IP手順（広域IP網）や流通BMSといったインターネットEDIへの移行をサポートしています。既存のレガシー手順からインターネット環境へスムーズに切り替えるための環境がクラウド上で用意されており、通信回線の見直しからEDI基盤の刷新までをワンストップで相談できる点が特徴です。

TOKAIコミュニケーションズのEDIサービスの主な仕様

TOKAIコミュニケーションズが提供する
EDIサービスの導入事例

煩雑な顧客別EDI環境を一本化し、運用工数とインフラコストを抑制
｜株式会社学研ロジスティクス
（運輸業）

導入前：通信プロトコルの混在により、ハード・ソフト両面で保守負担が増大

学研ロジスティクスでは、取引先ごとに個別のEDIシステムを構築しており、全銀協標準プロトコルやHULFT、FTPといった通信手順が混在していました。それぞれの環境に応じたハードウェアやミドルウェアの調達・維持が必要となり、機器の老朽化対応や複雑なメンテナンスが社内リソースを圧迫していました。新規顧客との迅速な連携も求められる中、EDI基盤をクラウドへ集約することが課題となっていました。

導入後：JFT/SaaSへの集約で物理サーバーを撤廃、障害対応の負担も軽減

オンプレミスで運用していた複数のEDIシステムを「JFT/SaaS」へ統合したことで、物理サーバーが不要になり、保守コストの削減につながりました。障害発生時の一次切り分けや復旧対応をTOKAIコミュニケーションズへ一任できる体制を整えたため、運用担当者の負担も軽減しました。さまざまなプロトコルへの標準対応や高度な暗号化機能により、取引先ごとの個別要件にも柔軟に応えられる安定した基盤を確立しています。

オンプレミスEDIのクラウド移行により、通信回線を含むトータルコストを低減
｜日本農産工業株式会社
（製造業）

導入前：自社運用のEDI基盤における、維持コストと管理負荷がネックに

日本農産工業では、長年自社で抱えてきたオンプレミスのEDIシステムに対し、運用負荷の軽減とコスト構造の見直しを行っていました。単なるサーバーの更新にとどまらず、通信回線を含めたインフラ全体を最適化する必要があり、運用の保守管理まで含めて外部へ委託できるクラウドへ移行することを検討していました。

導入後：インフラと運用をクラウドへ寄せ、スマートな業務体制へ刷新

「JFT/SaaS」へ移行して自社保有のEDI環境を解消し、通信回線費用を含むトータルでのコストダウンを達成しました。システム管理業務の外部化により、社内の運用工数も削減できました。インフラの維持管理から解放され、付加価値の高い業務へ注力できる環境を整えています。自社設備の更新時期を迎え、運用とコストの両面から最適化を図りたい企業にとって、参考になる事例です。

TOKAIコミュニケーションズのEDIサービスに関するよくある質問（FAQ）

Q. 2024年のISDN回線廃止（EDI2024年問題）への対策として利用できますか？

A. はい、利用可能です。JFT/SaaSは全銀TCP/IP手順（広域IP網）や流通BMSといったインターネットEDIに対応しており、既存のレガシー回線からセキュアなインターネット回線へのスムーズな移行を支援しています。

Q. 既存の社内システムやSalesforceなどのクラウドサービスと連携できますか？

A. はい、可能です。JFT/SaaSでは、社内の基幹システムとの連携はもちろん、Salesforceなどの各種クラウドサービスや、海外企業とのデータ交換など、多様なデータ連携を一元管理できる機能が提供されています。

Q. 自社のセキュリティポリシーに合わせて、専用の環境を構築することは可能ですか？

A. はい、可能です。複数の企業で環境を共有するパブリック型サービスだけでなく、お客様ごとの個別要件に合わせてプラットフォームやネットワークを専有できる「プライベート型サービス」も用意されており、柔軟な環境構築が可能です。

TOKAIコミュニケーションズのEDIサービスに関する
総合的な考察

TOKAIコミュニケーションズのJFTシリーズは、通信、変換、運用保守をまとめて見直したい企業に向くサービスです。自社運用のEDIをクラウドへ寄せたい、取引先ごとの通信要件に振り回されにくい体制を作りたいと考える企業なら、比較候補に入れやすいでしょう。

TOKAIコミュニケーションズの企業情報

引用元：JFT公式HP
https://www.jft-edi.jp/