クラウドSaaS型EDI（軽量EDI／Web型）

サーバーを自社で持たずに利用できる「クラウドSaaS型EDI（軽量EDI／Web型）」。運用負荷を抑えられる選択肢として注目されていますが、安易な導入では取引先対応で行き詰まることも。本記事では、クラウドSaaS型EDIの運用モデルを解説します。

クラウドSaaS型EDIとは

クラウドSaaS型EDIとは、インターネット経由でEDI機能を利用するサブスクリプション型のサービスです。自社でサーバーや通信回線を保有せず、ベンダーが提供するクラウド環境を利用します。

ブラウザで取引データの入力・確認を行う「Web-EDI」や接続方式や機能を限定した「軽量EDI」も同カテゴリ。インフラ管理が不要なため、初期投資を抑えやすく、スモールスタートしやすい点が特徴です。

クラウドSaaS型を選ぶメリット

インフラ管理から解放される

ハードウェアの保守やOS・ミドルウェアのアップデート、障害発生時の一次対応は、クラウドSaaS型では原則としてベンダー側が担います。

そのため、情シスがインフラ維持に割いていた時間や手間を削減でき、EDI以外の業務に注力できるのがメリットです。

法対応に伴う
改修コストを削減できる

インボイス制度や電子帳簿保存法など、EDIに影響する法改正があった場合でも、クラウドSaaS型ではベンダーがまとめて対応。

ユーザー側での仕様確認や改修が不要で、追加コストや調査工数を抑えながら、法令に対応した環境を利用できます。

複数拠点から同時に利用できる

インターネット接続があれば利用できるため、本社・支店・在宅勤務など、複数拠点から同時にアクセスが可能です。専用回線や閉域網に縛られないため、テレワーク対応や拠点追加にも柔軟に対応できます。

組織変更や働き方の変化にも適応しやすい点は、近年特に重視されるポイントです。

クラウドSaaS型導入で
よくある失敗例

取引先に「自社の仕様」を
押し付けることになった

多くのSaaS型EDIは機能やデータ形式が固定されたパッケージです。「画面入力」や「CSV形式」を取引先に合わせてもらう必要があるため、取引先数が多いほど導入時の調整負荷が膨らみます。

手作業や個別対応が
残ってしまった

クラウドSaaS型EDIでも、取引先からJCA手順や指定伝票レイアウトを求められることがあります。低コストのSaaS型では対応できない場合も多く、結果として手作業や個別対応が残ってしまうケースがあるでしょう。

導入成功には自社の要件に合った
製品選定が必須

クラウドSaaS型EDIで失敗しないためには、製品比較の前に「どこまで業務を合わせられるか」という自社のスタンスを明確にしておきましょう。

業務を標準化してでもコストを抑えたい場合は、画一的なプラットフォーム型が向いています。一方、取引先や既存業務への影響を抑えたい場合は、クラウドでありながら調整余地のあるセミオーダー型が現実的です。

価格だけで選ばず、要件との適合度を重視すべきです。

当メディアでは、EDIサービス各社の特徴や導入事例を詳しく調査。「セミオーダー型」も含めた、導入目的別のおすすめEDIサービスを紹介しています。EDI選定の参考としてご活用ください。

クラウドSaaS型が
適すかどうかのチェックリスト

以下の項目にすべて当てはまる場合、導入コストを抑えやすいクラウドSaaS型EDIが適しています。1つでも当てはまらない場合は、SaaS単体での運用は負荷が残ってしまうかもしれません。

• 取引先数が少なく、仕様調整がしやすい（またはこれから新規構築する）
• 取引先に対し、Webブラウザでの入力を依頼できる（Web-EDI）
• 複雑なデータ変換や、レガシー手順（JCA等）への接続が不要
• 障害対応や設定変更を行う、最低限の社内担当者が確保できる

リソース不足・個別対応なら
SaaS＋BPO型EDI

社内に十分な運用リソースがなく、取引先ごとの個別対応を避けられない状況では、SaaS＋BPO型EDIも検討価値があります。クラウドの利便性を活かしつつ、運用や調整業務を外部に任せることで、省力化と柔軟性を両立できるでしょう。