Web-EDIとは？仕組みやメリット・デメリット、従来型EDIとの違いを解説

Web-EDIは、Webブラウザなどを利用して、企業間の受発注や納期回答、出荷、請求といった取引データをやり取りする仕組みです。専用端末を用意せずに利用できるため、電話やFAX、郵送が残る取引先との取引を電子化する方法として活用されています。

ただし、Web-EDIを導入すれば、すべての受発注業務が自動化されるとは限りません。取引先ごとに異なるWeb-EDIを使い分ける「多画面問題」や、画面入力、CSVのアップロード・ダウンロードなどの手作業が残ることもあります。

本記事では、Web-EDIの仕組みやほかのEDIとの違い、メリット・デメリット、導入時に確認したいポイントを解説します。

Web-EDIとは

Webブラウザなどを利用するEDIの一形態

Web-EDIとは、WebブラウザやWebサーバーなどのWeb技術を用いて、企業間の取引データをやり取りするEDIの一形態です。

一般的には、発注側が用意したWebサイトに受注側がログインし、注文内容の確認、納期回答、出荷情報の登録、請求データの確認などを行います。インターネット環境と対応する端末があれば利用できるため、専用の通信設備を用意することが難しい取引先も参加しやすい点が特徴です。

一方、Web-EDIでは人がブラウザ画面を操作するケースも多く、システム間で取引データを自動送受信する一般的なEDIとは、運用方法が異なります。

発注側と受注側の利用イメージ

発注側は、自社の基幹システムや販売・購買管理システムから注文データをWeb-EDIへ登録します。受注側はWeb-EDIにログインし、注文を確認したうえで、納期や出荷実績などを画面入力またはファイルで回答します。

受注側から登録された情報は、Web-EDIを通じて発注側へ返されます。システムの仕様によっては、発注側・受注側それぞれの基幹システムとファイルやAPIで連携し、入力作業を減らすことも可能です。

Web-EDIの主な仕組みと種類

ブラウザ画面で入力・確認する伝票表示型

伝票表示型は、Webブラウザ上に表示された注文書や納品書などを確認し、必要な情報を画面へ入力する方式です。紙の伝票に近い感覚で操作でき、受注側に専用システムがなくても利用しやすい特徴があります。

一方で、受注件数が多くなると、注文ごとの確認や納期回答に時間がかかります。画面上の情報を自社システムへ転記する運用では、入力負担やミスも残りやすいため、取引量を踏まえた判断が必要です。

CSVなどをやり取りするファイル転送型

ファイル転送型は、注文や納期回答などのデータをCSV、TSV、XMLなどのファイルでアップロード・ダウンロードする方式です。複数件のデータをまとめて処理できるため、1件ずつ画面入力するよりも作業を効率化できます。

ファイルを自社の販売管理・生産管理システムへ取り込めれば、再入力の削減も可能です。ただし、Web-EDIごとにファイル形式や項目の並びが異なる場合は、変換作業や個別の取込設定が必要になります。

※参照元：一般社団法人 電子情報技術産業協会「Web-EDIガイドライン Version 2.2」

Web-EDIとほかのEDIとの違い

Web-EDIと混同されやすいものに、従来型EDI、インターネットEDI、クラウド型EDI、Web受発注システムがあります。それぞれは、通信方式、操作方法、提供形態など、異なる観点から分類されたものです。

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従来型EDIとの違い

従来型EDIでは、JCA手順や全銀手順など、電話網を前提とした通信手順が長く利用されてきました。システム同士で自動的にデータを送受信できる一方、専用機器や通信環境の維持、技術者の確保が課題になりやすい方式です。

Web-EDIは、Webブラウザを利用して取引に参加できるため、専用設備を持たない取引先にも利用を広げやすくなります。ただし、人が画面を操作する運用では、従来型EDIのような自動処理にならない場合があります。

なお、NTT東日本・NTT西日本は、INSネットを2028年12月31日に終了すると発表しています。補完策を含む旧来の通信環境を利用している場合は、現在の接続状況と移行先を確認しておく必要があります。

※参照元：NTT東日本公式サイト「INSネットの新規申込受付・提供終了について」

インターネットEDIとの違い

インターネットEDIは、JX手順、EDIINT AS2、ebXML MSなど、インターネットに対応した通信プロトコルを用いてシステム間でデータを交換するEDIです。

Web-EDIもインターネットを利用しますが、ブラウザ画面を通じて人が処理に関与するケースが多い点に違いがあります。「インターネットを使うEDI」という意味だけで、Web-EDIとインターネットEDIを同一のものとして扱わないようにしましょう。

クラウド型EDIとの違い

クラウド型EDIは、EDIシステムをどのような環境で提供・運用するかを表す言葉です。一方、Web-EDIは、Web技術を利用して取引情報をやり取りする方式を表します。

クラウド型EDIの機能としてWeb-EDIが提供されることはありますが、クラウド型EDIには、Web画面だけでなく、ファイル転送やAPIによるシステム連携、データ変換、運用監視などが含まれる場合もあります。

Web受発注システムとの違い

Web受発注システムは、Web上で注文や在庫確認、納期回答などを行うシステムの総称です。商品を選択して注文するBtoB ECに近いシステムも含まれるため、必ずしもEDI標準や企業間のデータ連携を前提としているとは限りません。

名称だけでは機能範囲を判断しにくいため、検討時には、画面上で受発注ができるだけなのか、自社の基幹システムとのデータ連携や取引先ごとのフォーマット変換まで行えるのかを確認しましょう。

Web-EDIを導入するメリット

取引先側に専用システムを導入してもらう必要がない

ブラウザから利用できるWeb-EDIであれば、受注側が大規模なEDIシステムや専用の通信設備を用意しなくても取引に参加できます。

EDIへの投資が難しい中小規模の取引先も参加しやすく、発注側は、これまで電話やFAXで取引していた企業を含めて電子化を進めやすくなります。

FAXや電話による受発注を電子化できる

電話やFAXで受け付けていた注文をWeb-EDIへ集約すれば、注文内容をデータとして保存・共有できます。聞き間違いやFAXの見落としを防ぎやすくなり、受注内容を確認するための連絡も減らせます。

納期回答や出荷状況も同じ画面で共有できれば、発注側と受注側の双方が取引の進捗を確認しやすくなります。

比較的短期間で利用を始めやすい

既製のWeb-EDIサービスを利用する場合、自社で一から取引サイトを構築するよりも、初期の開発範囲を抑えられる可能性があります。標準機能や画面に業務を合わせられる企業であれば、段階的な導入もしやすいでしょう。

ただし、画面、帳票、データ項目、承認フローなどに個別要件が多い場合は、追加設定や開発が必要です。Web-EDIであることだけを理由に、必ず短期間・低コストで導入できるわけではありません。

複数拠点や社外から利用しやすい

インターネットに接続できる環境で利用するWeb-EDIは、本社だけでなく、営業所、工場、倉庫などからも同じ取引情報へアクセスしやすい仕組みです。

ただし、社外からのアクセス可否や対応端末はサービスの設定によって異なります。利用場所を広げる場合は、接続元の制限や多要素認証などのセキュリティ対策も確認が必要です。

Web-EDIのデメリットと導入後に起こりやすい課題

取引先ごとに画面が異なる「多画面問題」

受注側が複数の発注企業と取引している場合、それぞれから異なるWeb-EDIを指定されることがあります。サイトごとにURL、ID・パスワード、画面構成、操作方法が異なるため、担当者が複数の画面を使い分けなければなりません。

確認漏れを防ぐために各サイトへ定期的にログインする、異なる締め時間や運用ルールを管理するといった作業も発生します。発注側にとって使いやすい仕組みでも、受注側の負担が増える可能性があります。

画面入力やファイル操作などの手作業が残る

ブラウザ上で注文内容を確認できても、その情報を自社の販売管理・生産管理システムへ手入力している場合、転記作業はなくなりません。納期回答や出荷実績を1件ずつ入力する運用も、取引件数が増えるほど負担になります。

大量のデータを扱う場合は、ファイルの一括処理やシステム連携に対応しているかを確認しましょう。

取引先に自社の運用ルールを受け入れてもらう必要がある

Web-EDIの導入では、発注側が決めた画面やデータ項目、操作手順に受注側が合わせる形になりがちです。取引先によっては、対応できる端末や担当者が限られていたり、既存の受注システムとの二重入力が発生したりします。

発注側だけの効率を優先すると、取引先の参加が進まず、FAXやメールとの併用が長期化する可能性があります。導入前に、取引先のシステム環境や取引量、必要な支援を確認することが重要です。

基幹システムとの連携に追加対応が必要になる場合がある

Web-EDIと基幹システムのデータ項目や形式が一致しない場合、ファイル変換や連携プログラムの開発が必要です。Web-EDIを導入しても、システム間の受け渡しを人が行っていては、入力ミスや処理遅延のリスクが残ります。

現在の接続方式やファイル形式を洗い出し、Web-EDIの範囲だけでなく、社内システムまで含めたデータの流れを設計する必要があります。

※参照元：一般社団法人 電子情報技術産業協会「Web-EDIガイドライン Version 2.2」

Web-EDIで確認したいセキュリティ対策

Web-EDIでは、注文、価格、納期、請求など、企業間取引に関する重要な情報をインターネット経由で扱います。そのため、通信を暗号化するだけでなく、利用者の認証、アクセス権限、操作履歴などを組み合わせて管理することが大切です。

通信の暗号化と利用者の認証

通信がHTTPSで暗号化されているかを確認します。ID・パスワードについては、文字数や複雑さ、有効期限、連続して認証に失敗した場合の制御などが設定できるかも重要です。

扱う情報の重要度や自社のセキュリティポリシーによっては、多要素認証、クライアント証明書、接続元IPアドレス制限なども検討します。

アクセス権限と操作履歴の管理

担当者の役割に応じて、閲覧、登録、承認、ダウンロードなどの権限を分けられるかを確認しましょう。退職や異動があった際に、アカウントを速やかに停止・変更できる管理体制も必要です。

誰が、いつ、どのデータを閲覧・変更したかを追跡できる操作ログは、トラブルの調査や監査対応にも役立ちます。

脆弱性と利用環境への継続的な対応

Web-EDIは、サーバーだけでなく、OSやブラウザの更新にも影響を受けます。サービス提供者が脆弱性診断やセキュリティパッチの適用をどのように行っているか、利用者側で必要な対応をどのように案内しているかを確認します。

障害や情報漏えいが発生した場合の連絡方法、バックアップ、復旧体制についても、導入前に確認しておきたい項目です。

Web-EDIが向いている企業・向いていない企業

Web-EDIが向いている企業

• 電話、FAX、メールによる受発注を電子化したい
• 専用のEDI環境を持たない取引先ともデータをやり取りしたい
• 取引先に共通のWeb画面や運用ルールを利用してもらえる
• 画面入力またはファイル操作で対応できる取引量である
• 標準機能に合わせて業務フローを整理できる

特に、これまで紙やFAXで行ってきた取引を段階的に電子化したい企業にとって、Web-EDIは有力な選択肢です。

Web-EDIだけでは対応しにくい企業

• 取引先ごとに通信手順やファイル形式が大きく異なる
• 複数のWeb-EDIを利用しており、確認や入力の負担が増えている
• 受発注件数が多く、人による画面操作では処理しきれない
• 基幹システムやERPと自動でデータを連携したい
• 既存EDIとWeb-EDIを並行して利用する必要がある
• 帳票、CSV、例外処理などの個別要件が多い

このような企業は、Web-EDIを単独で追加するのではなく、既存EDIや基幹システムとの統合、データ変換、運用支援まで含めて検討したほうが、全体の負担を抑えやすくなります。

Web-EDIサービスを選ぶポイント

取引先が無理なく利用できるか

発注側にとって使いやすいだけでなく、受注側が無理なく参加できることが重要です。対応ブラウザや端末、画面の分かりやすさ、複数担当者での利用可否、マニュアル・ヘルプデスクの有無などを確認します。

導入時には、取引先への説明、アカウント発行、操作教育、接続テストを誰が担当するかも明確にしておきましょう。

画面・帳票・CSVをどこまで調整できるか

自社や取引先が使用している項目、帳票、CSVレイアウトに対応できるかを確認します。標準仕様へ統一できれば運用をシンプルにできますが、変更できない取引先要件がある場合は個別対応が必要です。

カスタマイズの可否だけでなく、追加費用、対応期間、導入後の変更方法まで確認しておくと、将来的な取引先追加にも対応しやすくなります。

基幹システムと連携できるか

画面上で電子化されても、前後の工程に手作業が残れば十分な効果を得られません。CSV、API、ファイル転送など、現在の基幹システムに適した連携方法が用意されているかを確認しましょう。

送受信するデータの変換、エラー時の再処理、処理結果の通知なども、安定運用に影響するポイントです。

既存EDIや複数のWeb-EDIを統合できるか

すでに複数のEDIを利用している企業では、新しいWeb-EDIを追加するだけで管理が複雑になる場合があります。ファイル交換型EDI、インターネットEDI、Web-EDIなど、異なる方式を一つの環境で管理できるかを確認します。

取引先ごとのデータを共通形式へ変換できれば、基幹システムとの接続点を整理し、個別プログラムや手作業を減らしやすくなります。

セキュリティ・可用性が自社要件を満たすか

暗号化、認証、権限設定、操作ログに加え、稼働時間、障害監視、バックアップ、災害対策なども確認します。受発注が停止すると生産や出荷に影響する企業では、障害発生時の復旧目標やサポート時間も重要です。

取引先への説明や移行を支援してもらえるか

Web-EDIの導入では、自社システムの設定だけでなく、取引先への案内やテスト、問い合わせ対応が発生します。取引先数が多いほど、移行計画や進捗管理の負担も大きくなります。

要件整理から取引先調整、接続テスト、稼働後の問い合わせ対応まで、どこまで支援を受けられるかを比較しましょう。

主なWeb-EDI対応サービス一覧

Web-EDIに対応するサービスには、Web画面による受発注を中心としたものだけでなく、取引先ごとの画面・帳票を個別設計できるものや、基幹システム、既存EDI、FAXなども含めて統合できるものがあります。

ここでは、公式サイトでWeb-EDIの提供、またはWebブラウザを利用した企業間受発注機能を確認できた主なサービスをまとめました。対応範囲を比較し、自社が求める運用に近いものを確認してください。

※2026年9月4日時点で、各社の公式サイトにおいてWeb-EDIの提供、またはWebブラウザを利用した企業間受発注機能を確認できたサービスのうち、主なものを掲載しています。掲載順はランキングではありません。機能や対応範囲、利用条件の詳細は各社へお問い合わせください。

※参照元：JSOL公式サイト「JSOL Web-EDI」／SCSK公式サイト「スマクラ Web-EDI」／NEC公式サイト「購買WEBEDI/STANDARD」／オージス総研公式サイト「eCubenet」／ 日立ソリューションズ西日本公式サイト「Hi-PerBT ウェブ購買」／ファイネット公式サイト「商品流通VAN WebEDI」／ インフォマート公式サイト「BtoBプラットフォーム 受発注」

Web-EDIに関するよくある質問

Web-EDIの利用に専用ソフトは必要ですか？

ブラウザ画面で操作するWeb-EDIであれば、一般的に専用のEDIソフトをインストールせずに利用できます。ただし、ファイルの自動送受信や基幹システムとの連携を行う場合は、連携用ソフトや追加設定が必要になることがあります。

Web-EDIとクラウドEDIは同じですか？

同じではありません。Web-EDIはWeb技術を利用した取引方式、クラウドEDIはベンダーのクラウド環境を利用する提供・運用形態です。クラウドEDIの一機能としてWeb-EDIが提供されることはあります。

Web-EDIでは基幹システムとの自動連携ができますか？

サービスがAPI、ファイル転送、CSVの自動取込・出力などに対応していれば、自動連携できる場合があります。ただし、画面操作だけを前提としたWeb-EDIでは、自動連携できないこともあります。連携方式と対応できるデータ形式を確認してください。

複数のWeb-EDIを利用している場合はどうすればよいですか？

各Web-EDIから取得したデータを共通形式へ変換し、自社システムへ集約する方法があります。画面操作やファイル取得が多数残っている場合は、複数のWeb-EDIや既存EDIをまとめて管理できる統合型EDIも検討しましょう。

Web-EDIは取引先と自社の双方に適した仕組みを選ぶ

Web-EDIは、専用のEDI環境を持たない取引先も参加しやすく、電話やFAXによる受発注を電子化するうえで有効な仕組みです。

ただし、画面入力やファイル操作が多い場合、取引先ごとに異なるWeb-EDIを使っている場合、基幹システムとの連携が必要な場合は、Web-EDIを導入するだけでは課題が解消されないこともあります。

自社にとって導入しやすいかだけでなく、取引先の負担、既存EDIとの併用、データ連携、将来の取引先追加まで含めて比較することが重要です。